投資信託はここを見て買え！投資信託の正しい選び方

こんにちは、やすたろ🐢です。

それもそのはず。
日本にはなんと６０００本近い大量の投資信託があります。

数だけでいうと投資先進国のアメリカ並みです（一方、残高は一桁違うため、これだけでもいかに乱立しているのかが分かります）。

投資初心者はどれを選べばいいのか困惑してしまうのも無理はありません。

しかし、安心してください。

正しい投資信託の選び方がわかれば、このなかで買うに値する投資信託が数本程度に絞られてきます。
逆に言えば、それだけ罠も多いということですが、、😅

今回は、正しい投資信託の選び方について解説していきます。

前提となる投資に対するスタンス

まず、前提となる投資についての哲学というかスタンスを説明します。

それは、「市場平均以上のリターンを期待しない」ということです。

ここが変われば、当然買うべき投資信託も変わってきます。

私は、金融市場は“かなり”効率的で一部の天才以外は相場で超過収益を出すことは至難の業だと考えています。
なので過去のパフォーマンスがいかに良くても組み入れの対象として加点はしません。

また、もし天才ファンドマネジャーが運用しているファンドがあったとしても、天才でないあなたにはそれを見分けることは困難です。

本物はほんの一握りです。
運よく高リターンを得て、高い評価を得ている偽物はたくさんいます。

長期投資においては市場平均以上のリターンは期待せず、インデックスファンドを中心に置いたほうが無難だと思います。

注目すべきはコスト、コスト、そしてコスト

リターンに期待しないのであれば、なにに注目するのか？

そう、コストです。
投資で成功するかは、いかにコストを下げるかにかかっているのです。

ただし、ただ単に信託報酬の安い投資信託がいいといっているわけではありません。

以下では、投資信託を選ぶときにどこに罠が潜んでいるかも踏まえ、コストを下げるためにみるべき項目について解説していきます。

正しい投資信託を選ぶための７つのステップ

これから以下の７つのステップについて解説していきます。

買うべき商品はそんなに頻繁に変わるものではないので、一度やればしばらくは確認しなくても大丈夫です。
というか、長期投資前提なので、買うべき投資信託が頻繁に変わるような選び方ではダメです！

少し面倒でも、購入する商品を間違えると、あなたが思っている以上の差が発生するので、最初はぜひ確認して欲しいと思います！

では、ステップ０からみていきましょう。

ステップ０：買う商品は自分で決めることを決める

そもそもの心構えの話で、選び方の前段階ということでステップ０です。

他人に買うべき商品を任せてはいけません。
相手がどんなプロであろうとダメです。

なぜなら、あなたに投資の知識が培われない限り、投資で成功することはできないからです。

• 八百長でスポーツに勝つ
• テストでカンニングする

その時は、突破できても、次回の試合やテストでボロがでるなどで成功は長く続かないでしょ？

おすすめの投資信託を買うのは、こういうことに近いかもしれません。

もし、その投資信託の価格が９０％落ちても、仕方ないと諦めることはできますか？
話と違う、こんなはずではなかったと後悔するのではないですか？

最終的には投資は自己責任です。

リスク許容度は人それぞれで、どれくらいリスクをとるべきという答えはありません。
投資の本質を理解した上、どの商品にどれくらい投資をするかは自分で決めましょう。

また、プロに投資を丸投げする場合、本当にあなたにとって最適な商品をすすめてくれるのですか？
プロは善意であなたにアドバイスをしているのではなく、ビジネスとしてアドバイスをしているのです。

あなたに最適な商品がプロにとっての最適な商品になるとは限らないのです。

その時、彼らはあなたの利益と彼らの利益のどちらを選ぶでしょうか？

誤解しないでほしいのですが、プロがあなたを騙そうとしていると言っているわけではありません。
あなたの利益より自分の利益を優先する可能性があるということを理解しておいて欲しいのです。

そして最後に、プロのアドバイスはその手数料に見合ったものですか？

手数料は数%程度で、ぱっと見は少なく感じるかもしれませんが、金額で計算し直すとかなりのものですよ。

なかには期待リターンのほとんど、さらに期待リターン以上の手数料を請求するようなぼったくりも存在します。

買う商品は自分で決めることを決める

このことを意識しているのといないのでは、大きな差がつきます。

ステップ１：購入時手数料は払わない

ここからが実践的なステップです。

投資信託を銀行や証券会社の窓口でしか買ったことがない、窓口で買うものだと思っている人にとっては、購入時に手数料がかかるものだという感覚かもしれません。

一般的な商品であれば、購入時手数料３％＋税金をという手数料が発生します。

ざっくり３％として、100万円ぶん買ったら３万円、1000万円ぶん買ったら３０万円です。

手数料数％と聞いたら少なく感じるかと思いますが、金額でみるとどれだけ大きいか分かります。

ネット証券を中心に購入時手数料を請求しない証券会社も増えてきています。

どうせ、同じ商品を買うのであれば、このけっこうな金額になる購入時手数料は節約したくないですか？

購入時手数料を請求する証券会社がぼったくっているといいたいわけではありません。
購入時手数料は、その投資信託について、人が丁寧に教えてもらえる勉強料です。

子供の塾代がテキスト代より高くつくからおかしい！って、いう人はいないですよね？そこには人件費が発生して、サービスを受けることに対する対価を支払う必要があります。

いうなれば、購入時手数料は、あなたが投資についてちゃんと理解していないため発生する対価です。

逆をいえば、あなたが正確に理解していれば、簡易的に契約できるネット証券などを利用することで購入時手数料は節約することができるのです。

ステップ２：信託報酬で比較する

信託報酬は購入時のみに発生する購入時手数料と違い、毎年発生する費用になります。

信託報酬はあなたが支払うコストの大きな部分を占めることになるのでこの信託報酬をいかに節約できるかが、投資信託選びの要になります。

それでは、あなたが投資したいと思っているアセットクラスで信託報酬が安い順に並び替えて上位１０個を抜き出してください。

アセットクラスによっては１０個もないかもしれません。

これが、あなたが投資すべき投資信託の候補になります。
この作業によって、９９％の投資信託は候補から外れました。

ありません！

いや、あるかもしれませんが、あなたには優良かどうか判断できないということです。
前提となる投資に対するスタンスのところで説明したとおり、市場平均以上のリターンを期待してはいけません。
リターンの差がわからないのであれば、信託報酬が安い投資信託を買うことが最良な選択になります。

しかし、信託報酬が安ければなにを買ってもいいというわけではありません。

ステップ３：分配金がある投資信託は排除

「資産形成をしたいなら投資信託の分配金はないほうがいい」でも紹介しましたが、分配金はただの取り崩しのため、税金面を考慮するとないほうがメリットは大きいと考えます。

もし、生活費の一部を分配金に頼っているのであれば、一部を解約すればいいだけです。
そもそも、数ヶ月ぶんの生活費がないくらい投資商品を買うのは買いすぎです。

自分にとって、適切なリスクや投資額を一度見直してみてください。

あなたが、長期投資によって財を成していきたいと考えるのであれば、多額の分配金が発生する投資信託は避けたほうが無難です。

ただし、「分配金を払いません！」と目論見書で明記している商品はありませんので、月次の運用レポートなどをみて、過去の分配金の履歴から推測するようになります。

また、ファンド名や決算頻度も参考になります。

投資信託も会社と同じように年に１回決算を行う必要があるのですが、分配金を重視するファンドの場合は決算の頻度が高まります。

分配金をだす度に決算を行う必要があるからです。

逆にいえば、決算と分配金の決定が年１回であったり、ファンド名に（資産形成型）や（年一回決算型）みたいな用語が含まれていたりする場合は、今後も分配金が払い出される可能性は低いでしょう。

こちらも月次の運用レポートで確認することができます。

ステップ４：信託財産留保額を確認

信託財産留保額は投資信託を売却したときに発生する費用です。

この信託財産留保額は、運用会社の利益になるわけではありません。
流動性が低いアセットは売買コストが高くなるため、急にお客さんの解約が立て込んだりして、残ったお客さんに不利益を被らないようにと設定されています。
売却の手数料は残りの顧客には関係ないコストですからね。

実は、この信託財産留保額、長期保有の投資家にとってはプラスに働くこともあります。

なぜなら、投資信託を買う人と売る人の金額が拮抗している場合、ファンドが組み入れている資産の売買をしなくてすむため、留保額の分だけ資産が膨らんで行くからです。

よって、長期投資を前提に投資をするのであれば、この信託財産留保額はそこまで神経質に比較する必要はないかと思います。

まー、資金の流出入は読めないため、ないに越したことはないかもしれませんが。

この信託財産留保額も、月次の運用レポートで確認することができます。

ステップ５： 残高の大きさで足切りする

残高の大きさと投資リターンは一見関係ないようにみえます。

短期的にはその通りです。
しかし、長期的に見た場合、残高が小さいとあなたに投資パフォーマンスを大きく劣化させるリスクが高まります。

それは、繰上償還のリスクです。

繰上償還とは、環境の変化で効率的なポートフォリオが組めなくなったので、運用を中止しますよ、ということです。
そして、この環境の変化として最も多いのが残高の減少です。

そもそも、投資信託のメリットとして一人一人の拠出額は少なくても全体としてまとまった資金になるからポートフォリオを組んで分散効果を享受するということがあります。

また、運用会社からしても、残高の小さな投資信託というのは、手間はかかるけど利益にならないお荷物な商品であり、はやく償還させて経営効率を上げたいという目論見もあります。

顧客の過半数が繰上償還に対して、反対の意思表示をした場合は、繰上償還はされませんが、現実的にはほとんどの投資信託は償還されることになります（過半数の異議が承認され繰上償還が認められなくても、時間を置いて再度繰上げ償還の提案会社からなされます。償還が決まるまで）。

たまに繰上償還になったら預けたお金は返ってこないのではないかと、不安になるかたがいますが、大丈夫ですよ。

足下の時価でポートフォリオを現金化して口数に応じて顧客に還元するだけです。

なので、過度に心配する必要はありません。

それは保有している投資信託が繰上償還されるということは強制的に売却することと同意なのです。

私が長期保有をすすめている理由として、税金の支払いを繰り延べることで運用効率を上げることができるということがあります。途中で売却してしまったり、繰上償還されてしまったりすれば、この税金の繰り延べができなくなってしまうのです。

詳しくは「投資における最大のコストは税金です」をご覧ください。

もちろんアセットクラスや運用会社によって基準は異なってくると思いますが、ざっくりと最低5０億はほしいところです。
厳密には、マザーファンドベースで考えるべきですが、外部からは見えにくく、ややこしかったりするので、投資候補の残高が50億を超えているかというがをひとつの目安にはなるかと思います。

また、今のトレンドを反映したテーマ型のファンドのように流行り廃りがあるファンドは、今は残高が多くても急激に少なくなって数年後は償還されるみたいなこともありますので注意が必要です。

そういう意味でも汎用的なインデックスファンドのほうが安定しているといえます。

ステップ６：いつから運用開始しているのか

こちらも繰上償還のリスクを小さくするために確認するという認識でかまいません。

急激に残高を増やした投資信託は急激にお金が抜けやすいものです。
運用期間は長ければいいというものではありませんが、どちらかというとじっくりと時間をかけて残高を積み上げてきた投資信託のほうが信用できます。

新興の急成長した会社より、昔から付き合いのある老舗のほうが安心できる、みたいなものです。

ステップ７：確認する購入対象になった投資信託の総コストを確認

では、最後のステップにいきます。

それは、ここまでのステップでまだ候補として残っている投資信託を総コスト順に再度、順位付けをし直すということです。
信託報酬は投資信託を保有する維持費の大部分を占めますが、すべてではないからです。

総コスト は実際のファンドとベンチマークを比較することで推測できます（ベンチマークが適切な場合に限りますが）。

コストについては、「投資信託の主要コストをまとめてみました！」で詳しく説明してますのでこちらもご参考にしていただければと思います。

補足：FOFは避けた方が無難

ファンド・オブ・ファンズ形式（FOF）で運用されている投資信託は隠れコストが高くなる傾向があり、投資初心者は避けた方が無難だと思います。

以上が、私が考える投資信託の正しい選び方になります。

まとめ　

文章で読むと、長くてめんどくさくみえるかもしれませんが、見るものは月次の運用レポートと運用報告書だけでなれれば一瞬です。

また、このステップを踏むことで、あんたがどれくらいの費用をポートフォリオ維持にかけているかを具体的な数字で掴めるメリットもあります。
今後だれかに投資商品の勧誘を受けても、その商品の手数料が高いのか低いのかも判断でき、騙されることもなくなるということです。

正しい投資に対する知識がなければ、資産は形成されていきません。

この記事が、投資信託の選定に迷われているあなたの参考になればと思います。