投資信託の主要コストをまとめてみました！

2022-02-24

こんにちは、やすたろ🐢です。

インデックス投資はコストを如何に下げるかがすべてといっても過言ではないくらいコストが重視されます。
しかし、信託報酬については皆さん気にされていますが、それ以外については意外と軽視していないでしょうか？
場合によっては、信託報酬より明記されていない隠れコストのほうが高くつくこともあります。

今回はその投資信託にかかる主要コストについて解説していきます。

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レポートに記載されているコストについて解説

まずはレポートに記載されているコストについて解説します。
目論見書や運用報告書にも記載されていますが、マンスリーレポートがまとまってて見やすいと思います。だいたい後半部分でファンドの費用としてまとめられています。

投資者が直接的に負担する費用

「投資者が直接的に負担する費用」に記載されている費用は文字通り投資家が直接負担するので、基準価額の押下要因にはなりません。一方、「投資者が信託財産で間接的に負担する費用」は基準価額を費用分引き下げることで、投資家は間接的に費用を負担することになります。

購入時手数料: 銀行とか証券会社など販売会社が投資信託を売ったときの取り分。よく銀行で投資信託を買うなって言われるのは商品ラインナップもそうですが、この購入時手数料が高いからですね。レポートには３％未満みたいな書き方がされているので、実態が知りたい場合は自分が使用している証券会社がいくらの販売時手数料を設定しているのか別途確認する必要があります。ネット証券はゼロのところが多いですけどね。
売買頻度が高くなるほど、販売会社は購入時手数料を多く稼げるので、回転売買と言われて問題になったときもありました。
信託財産留保額: こちらは販売会社や運用会社の利益になるわけではなく、既存顧客へ配分されることになります。
流動性が低い資産の場合、売買のたびにけっこうな売買コストがかかるため、資金の頻繁な出入りがあるとずっと保有している投資家が不利益を被ることになってしまいます。なので、そういうことを無くすために、売却して出ていくんだったらこの売買コスト分は自分で負担してねっていうことで設定されています。
信託財産留保額の相場はだいたい0.1%～0.5%程度でしょうか。売却時に一度きりなので、長期投資家にとってはそこまで大きな負担にはなりませんが、信託財産留保額の存在を知らず、短期で売買していれば意図せず資産がどんどん目減りしていくことにもつながります。最近の投資信託は信託財産留保額を取らないっていうファンドが多いですが、国内ETFなどは取っているものも多いのでご注意ください！

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）: おそらくだれもが注目している費用なので特段補足は必要ないかと。実は運用会社以外にも販売会社や資産の管理会社の取り分があって、比率で決まっています。
その他の費用・手数料: 運用状況などにより変動する費用。ファンドの監査報酬とか書類の作成や交付にかかる費用は固定でかかるため、ファンドの残高が大きくなればなるほど口数あたりの負担は小さくなっていきます。また、投資対象の売買に係わる費用もこのなかに含まれてるが売買に応じてなので事前にいくらと決めることはできません。
ただし、事後的に把握することはできるので、気になる人は運用報告書の費用明細を見れば確認できます。運用管理費用（信託報酬）とその他の費用・手数料を合わせて実質コストとして分析されているかたも多くいらっしゃいますね。

やすたろ

簡便的な費用はマンスリーレポート、より詳細な費用は運用報告書でチェック！

レポートに記載されないコストについて解説

ここまでのレポートに記載されるコストは明確なため、コスト意識のある人は強く意識されているかと思います。しかし、レポートに記載されていない、というか明確な数字が分からなくて記載できないコストも存在します。むしろ、こちらのほうがコストの比率としては大きくなることもあります。

組み入れが甘いことによる投資の機会損失: ファンドを運営するにあたって、資産を買い過ぎて現金が１円でも足りなくなったら大問題になります。そんなの他から融通すればと思うかもしれませんが、ファンドの資金はファンド毎で厳格に管理されていますし、借り入れを行った場合は割高の利子を払う必要があります。なので、どうしてもファンドマネージャーは現金を厚めに持っておいて、資金がショートするリスクを少しでも減らしたいというインセンティブが働くんですよね。また、設定解約のスケジュールの関係で、どうしても現金で数日間保有せざるを得ない場合もあります。なので、即座に決済されるような先物を使っていない場合などは、投資対象の組入比率が甘く、それがパフォーマンス劣後の原因となります。組入が甘いといっても実際は１％未満の話ではあります。しかし、近年のように相場が年間で４０％も上昇している局面では、１％の現金保有が0.40%の押下要因になるため、無視できないような差を生む場合もあります。
現地での課税: 海外株式に投資する場合の配当に対する現地課税は最近メジャーなテーマになりつつあるので、既に知っている人も多いかと思いますが、これら課税関係についてもレポートで費用として明記されることはありません。また、欧州や新興国では利益ではなく、売買金額に応じて税金を徴収される国も多々ありますが、こちらも明確な数字を見ることはできません。
金額が小さければ無視するということもできますが、課税の影響は信託報酬並みになる場合もあります。特に、配当に対する課税は投資スキームによって倍程度変わることがあるので注意が必要です。私が米国ＥＴＦを通じて全世界株に投資する投資信託は避けたほうが無難と言っているのはここのコストが大きくなるためです。